地震対策の方針決め

シミュレーション技術を上手に使えば、工場建物や建物内の設備にどのような対策が効果的かなどを具体的に検討することができます。ただし、どういった地震をターゲットにすべきで、どのような揺れの強さを考えておくべきかということが正しく把握できていなければ、そこから先の話をいくら細かく検討したとしても得られる結果は間違ったものになってしまいます。
私たちは、「地震環境調査」で備えるべき地震を検討・ご提案することができます。

例えば、同じ工場敷地内にたくさんある建物の中でも、地震による被害の様相はそれぞれ異なります。また、建物の中にある設備の地震対策が急務なこともあるでしょう。漠然とした想定からは事前対策の優先度の判断は下せません。

万全の対策を行おうとすると予算は際限なくかかってしまいます。やみくもに補強工事をしても効果がないケースもあるので、まずは許容できる被害限度を社内で合意し、コストに見合った効果がでるのか確かめることが重要です。

耐震改修促進法に則って補強を行ったとしても、地震によってどこに、どんな被害が出るのか、具体的に想定がなければ、その対策が十分であるかを確認できません。
私たちは、起こり得る地震を仮定し、「継続して建物を使えるのか」や「設備に重大な被害があるのか」などの被害様相を可視化できます。