設備の地震対策


地震発生後の事業継続を考える際、設備の被害を把握することは重要です。近年観測された大地震では、建物は健全性を保ちながらも「天井が落下する」「収納物が落ちる」「高価な商品、材料・設備が破損する」といった被害が多数報告されました。

一般的な設備は、建築設備耐震設計・施工指針によって地震の対策がされていますが、設備の種類によっては、現実的な対応が難しい場合もあります。

構造計画研究所では、現地調査のほか、地震環境と地盤の影響を考慮した設備の被害想定を行い、具体的な対策をご提案します。

  • BCPで想定した地震に対する設備の被害イメージがわからない
  • 通常の対策方法では日々の運用に支障が大きいため現実的に対策ができない
  • とにかく数が多く、少しでも絞り込みたい

設備の被害程度は、地震・地盤・建物・室内状況で決まります。また、地震対策はその設備の重要度や被害の影響度合いによって大きく異なります。そのため、個別に課題に向き合い、合理的な対策案の検討を行うことが重要と考えます。

構造計画研究所では、シミュレーションを活用しながら、よりご納得いただける地震対策を提案いたします。

設備と建物の地震対策は密接に関係しています。また、対象となるアイテム数が多いなどの場合には、優先順位をつけて対応していくことが重要です。

構造計画研究所では、地震・地盤・建物・室内状況を考慮し、シミュレーションを活用した被害想定と対策方針の検討を行っています。弊社がご提案する設備対策の基本的な流れをご紹介します。

STEP

対策の大方針設定

  • 想定地震の設定
  • 被害軽減目標の設定
  • 対策対象の絞り込み

STEP

建物の被害評価

設備が上層階にある場合は、建物の揺れ方から知る必要があります。また、設備の地震対策を行っても、建物が地震に耐えられることが前提になります。そのため、建物の揺れ方の評価からご提案いたします。

  • 地震動の想定
  • 建物の揺れ評価
  • 設備・室内被害の評価

STEP

対策効果の見える化

  • 対策案立案
  • 対策効果検証
  • 対策方針確定

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より正確なお見積もり作成するにあたっては、設計図、構造計算書、構造図、地盤調査報告書をご提示いただく場合がございます。詳細はご面談時にお伝えいたします。

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耐震対策の専門チームが、問題整理と解決策をご提案します

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